【17】バイオエコノミー　個別化栄養に展開（2025年4月2日紙面掲載分）

100兆円市場へ

TSCでは、2024年、持続可能な社会の発展に向けて「将来像：自然共生経済」を公表し、「産業」「市民／消費者」と「自然」が補完し合い、価値の総和を高めることで社会問題の解決と循環型経済を実現することを提案した（2025年1月22日付の本連載に詳細）。

中でも、豊かな社会や自然共生経済の実現に向け期待されているのが、「生物」の機能や資源を活用するバイオエコノミー分野のイノベーションだ。

現在、世界50カ国以上がバイオエコノミー戦略を推進している。日本では、「バイオエコノミー戦略（2024）」において、バイオエコノミーを「バイオテクノロジーと再生可能な生物資源を活用し持続可能な循環型経済・社会を実現するもの」と定義し、2030年に国内外で100兆円規模の市場創出を目指している。

例えば、再生可能資源や未利用資源を原料とし、微生物を活用してバイオ燃料や食品原料、化学品素材などを開発する「バイオものづくり」の成長が期待され、精力的に技術開発が進んでいる。

予防的健康管理

中でもヘルスケア分野への展開が注目される。超高齢化社会を背景に、予防的ヘルスケアの重要性が増す中、「個別化アプローチ」が有望視されている。個人差の大きい腸内細菌の構成は幼少期に基盤が形成されるが、その後の食事や生活環境によっても変動し、免疫やメンタルヘルスにも影響することが近年明らかとなってきた。

そこで、腸内細菌や遺伝的背景を考慮し、食事に含まれる各種機能性成分を個人ごとに最適化して健康管理を目指す「個別化栄養」のアイデアが生まれている。さらに、食事・運動・睡眠データを解析するデジタルデバイスやAI（人工知能）の開発も進む。

これに生体応答を可視化する生体分子センシング技術を組み合わすことで、個々人の生活習慣や環境に配慮した、データ駆動型の「個別化アプローチ」に基づく予防的ヘルスケアの実現が期待できる。

標準化を推進

一方、バイオエコノミ―を進めるには、関連技術の標準化が求められる。そこで、2023年に専門家による検討をTSCも参画して開始し、2024年、標準化が望まれる10領域を公表した。これらの領域の標準化を具体的に進めるとともに、関連産業の成長を促し、気候変動・食料問題などの解決を図っていくためには、標準化に関する協議を継続することも重要である。

関連ページ

将来像「自然共生経済」／TSC Foresight “Nature Symbiotic Economy”

内閣府「バイオエコノミー戦略」

NEDO「バイオものづくり革命推進事業」