イノベーション創出の今と未来
日本企業が抱えるイノベーション創出の課題
世界に向けて、日本企業のポテンシャルをどう発揮させていくか。
イノベーション創出に向け、オープンイノベーションに挑む日本企業がなすべきことを考えます。
21世紀型のイノベーション創出には
より多くのグローバル市場にスピーディーかつ、それぞれの地域に根差した形で製品・サービスを展開するのが21世紀型イノベーションの特徴です。その実現において重要なキーワードを紹介します。
【イノベーション・マネジメント・システム】
イノベーション創出における国際的な共通課題の解決に向けた取り組みとして、2019年7月に国際標準化機構（ISO）は、「ISO56002」の国際規格を発行しました。ひらめきやアイデアではなく、イノベーションを起こす能力の開発やパフォーマンスの評価等を行い、企業等が適切にPDCAサイクルを回して、システムとしてイノベーション実現に向けて取り組めるようにしたものです。
組織としてイノベーションを創出する基本的な仕組みが明確となり、より確度の高いイノベーションに向けた組織づくりが可能になると期待されています。
【両利きの経営】
経営学者のオライリーとタッシュマンによって提唱された、成熟事業と新規事業の双方を成功に導く組織能力のことを指します。既存の中核事業を深めていく「知の深化」と、新しい事業を開拓する「知の探索」の2つを、同時かつ高いレベルで推進することが肝要とされています。
イノベーション創出に向けた日本の目指すべき方向性
日本企業は、現在の主流となる21世紀型のイノベーション創出の実現方法を模索している段階。その手法をさらに収れんさせていくことで、新しい形での「Japan as No.1」を再び実現する可能性も考えられます。
5つの要素から考える方策
日本が今後イノベーションを創出し、グローバルに競争力を高めていくためには、どのような強みや機会を活用していけばよいのでしょうか。そこで次のページでは、日本における新しい可能性を模索するに当たり、経済・社会構造の動向、日本のイノベーション創出の現状や成果を上げた企業の事例を整理し、日本全体として考えることのできる強みを踏まえた成長の機会となる5つの要素を抽出。それらを踏まえて、各要素に対応する方策を紹介します。
日本におけるイノベーション創出の要点と方針
第三版の目的は、オープンイノベーションやイノベーション・マネジメント・システムといったイノベーション創出手法を効果的に実現し、日本が「世界を驚かせる製品・サービスの源流」となっている数十年後を創造すること。そのための取り組みを進める上で、考え方の基本となる要点と、日本企業が目指すべき方向性を、最後にまとめます。
